３６０度評価を実施する方法としては、「ネットで実施（インターネットやイントラネット）」と「紙で実施」の二通りがあります。
近年では、利便性や迅速性の観点から、ネットで実施される企業が圧倒的に多いです。

ネットでの実施は、メール配信による回答依頼、回答進捗状況のリアルタイム確認、回答督促メール配信、回答完了後のデータをそのままレポート作成へ利用できるなど、紙での実施に比べて運用負荷が格段に少なく、何よりも実施スケジュールの短縮が可能になります。

しかしながら、製造現場やサービス業（流通業や飲食業など）では、個人ごとにパソコンが割当てられておらず、紙での実施にならざるをえません。
紙での実施は、多くの作業（回答シート準備、配布、回収、記入された回答データのパンチ入力など）が生じるため、余裕をもったスケジュール設定、コスト、運用管理のノウハウが求められます。

なお、個人ごとのパソコンが用意できないが紙での実施を避けたい場合は、組織共有のパソコンを利用した回答、スマートフォンを活用した回答などが多いと言えます。

回答期間として、３週間程度を設定しておくのが一般的です。

回答開始から締切りまでの期間は２週間とし、残り１週間で未回答者のフォローなどを行います。

回答期間中から未回答者に対しては「リマインド（督促）メール」を送ることで回答を促します。リマインドメールの送信タイミングやメール文章を工夫することで、回答率を高めることができます。

ここで注意すべきは、上司としての回答です。

上司として回答者になる場合、複数の対象者に対する回答が必要となることが多く、場合によっては十数名分の回答を行うこともあります。この状況を踏まえながら個別にフォローするなどの配慮が必要です。


なお、実施時期には留意が必要です。

「現場の繁忙期」「人事評価の時期」「異動の前後（期末期初の異動が多い時期）」などは出来るだけ避けるべきでしょう。