今年(2010年)、360度評価は、多くの正統派メディアに取り上げられました。
「正統派」と書いたのは、今か15年位前にもメディアに盛んに取り上げられたことがあったのですが、その多くがスポーツ系の夕刊でした(苦笑)。

「部下から上司の逆査定!」といった見出しで、本質面ではなくマスコミ的に面白おかしく取り上げられていた状況に

とても悲しい気持ちになったことを今でもはっきりと覚えています。

それはさておき、私が知っているだけでも、夏以降に取り上げられた主なメディアを紹介しますと、

①「AERA アエラ (2010.8.23号)」

巻頭特集記事「育てる上司が会社を救う」の中で取り上げられていました。

不況下の管理職に求められる能力としてクローズアップされている「育てる力」。

“育てる力をどう身につければいいのか。

多くの企業が採用し始めているのが、上司や部下による「360度評価」だ。”

そんな解説と共に、損保ジャパンさん、全日本空輸さん、コーセーさん、

アサヒビールさんといった企業が紹介されていました。

②「PRESIDENT プレジデント (2010.9.13号)」

特集記事「私がやる気満々になった!上司の声かけ」の中で、富士フィルムさんの事例と共に取り上げられました。

本文のタイトルは、「部下を変える前に自分を変えよ!」です。

マネージャーの意識改革を目的に、全課長級社員に対して行われた「チェンジマネジメントプログラム」。

その中で、自分のマネジメントスタイルの現状と、それに対する部下からの要望・期待に気づくことで、マネージャーとしての自分に求められている役割を再認識し、やる気と能力の向上につなげる…。

そんな取り組みが掲載されていました。

そして最近では、遂に大御所級のメジャーなメディアに次々と取り上げられています。

例えば、天下の「NHK」さん。

11月22日に放映された「クローズアップ現代」で取り上げられました!

ここでは、損保ジャパンさんの事例が紹介されました。

登場された管理職の方は、360度評価の結果をフィードバックされ、自己評価と他者評価の乖離に気づいてショックを受けます。

しかしながら、その後、結果共有の職場ミーティングを通じてマネジメント改善に取り組まれます。

そして部下からの優しいコメントに嬉しくて思わず涙ぐむ…。

360度評価の結果をフィードバックされると、多くの人は何らかのショックを受けるでしょうが、実施および活用の仕方を工夫することで、そのショックをしごとのやりがいへと転換でき、能力のみならずモチベーションも高めることもできます。

そして何と言っても、ビジネス誌の重鎮である「日経ビジネス」さん。

11月22日号において『実践の奥義』という特集コーナーに取り上げられています。

何と4ページも!

そのタイトルは、「管理職の360度評価 弱みを公開して強くなる」

コーセーさんの360度評価を活用した管理職強化の事例が取り上げられています。

「組織の要は管理職」という社長の強い問題意識から、業績向上、組織変革に向けたマネジメント強化を実施され、その核として360度評価を導入されています。

コーセーさんの素晴らしいところは、単に実施して結果を本人にフィードバックするだけでなく、その結果を研修の中でしっかりと議論されています。

更に、研修後に自分の部署のメンバーと話し合いを行うことまでを仕組みとされている点は、さすがだと感じます。

そして何よりも特記すべきは、実施後の反応です。

対象となった管理職への無記名アンケートを実施された結果、「いい機会を与えてくれてありがとう」といった前向きな意見が圧倒的に多かったようです。

無記名アンケートであるにも関わらず、感謝の気持ちを回答されている。

これはしっかりと実施された企業における大きな特徴でもあります。

実施・活用の仕方さえ間違えなければ、360度評価は、対象となる本人、そして組織に大きな良い効果をもたらします。

しかしながら、これが出来ていない企業が多い実情に対してとても残念に思います。

上手く活用されないまま、更には上手い活用をご存知ないままで、「360度評価なんてイマイチだ!」などと発言されている方を見ると、悲しくもなります。

約15年前とはメディアのトーンが明らかに変わってきています。

360度評価を数多く提供している幾つかの会社からは、共通して、「2010年に入ってから、360度評価の導入に関する問合せが増えてきている…」といった声が聞かれています。

360度評価の本質的な良さは、まだまだ十分に伝わっているとは言えませんが、嬉しい出来事、活用事例が増えている良い兆しを感じます。

2010年ももうすぐ終わります。

2011年も、「360度評価を愛する第一人者」として人材育成、組織活性につながる360度評価を提供していけるよう取り組んでいきます。

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